トランプ関税ショックで株価暴落！こんなとき絶対やってはいけない3つのこと

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2025年4月7日、東京株式市場で日経平均株価が一時2,900円以上も下落する急展開となりました。

背景には、トランプ大統領による相互関税の表明に対し、中国が報復関税を発表し、貿易戦争の懸念が再燃したことがあります。アメリカのダウ平均も先週末に2,000ドル以上下落し、世界同時株安の様相を呈しています。

こうした状況になると、個人投資家の間にも動揺が広がり「今、何をすべきか？」ではなく「今、何をやってはいけないか？」という視点が一層重要になります。

そこで今回は、長期・積立投資を実践している方に向けて「株価が暴落したときに絶対やってはいけない3つのこと」を紹介します。

パニック売りしてしまう

株価が急落すると、つい「このまま下がり続けたらどうしよう」と不安になり、損を確定させるように売ってしまう人がいます。

これは、長期投資を前提としている人にとって最も避けるべき行動です。

特にNISA口座などで保有している資産を売却してしまうと、非課税枠を無駄に使い切ってしまい、後から買い直すこともできません。

価格が下がっているときこそ、売るのではなく「何もしない」選択が大切です。

積立を止めてしまう

「積み立ててもどうせ下がるから、いったん様子を見よう」と考えてしまう方も少なくありません。しかし、ドルコスト平均法の最大のメリットは、価格が下がったときにこそ多く買えることにあります。

関連リンク：初心者にもやさしい投資術！ドルコスト平均法の仕組みとメリット

このタイミングで積立を止めると、将来の平均購入単価を上げてしまうリスクがあります。

価格が下がっている今こそ、淡々と積み立てを続けることが、長期的な資産形成につながるのです。

SNSやネットの声に振り回される

株価が急落すると、SNSやニュースサイトでは悲観的な声が飛び交います。

「全額現金化した」「もう二度と投資しない」といった投稿を見て不安になるのも無理はありません。

ですが、他人の投資方針と自分の方針は違うはずです。冷静な判断を失わないためにも、信頼できる一次情報を基に判断しましょう。

金融庁や証券会社の公式発表、長期投資に基づく解説など、情報源の質を見極めることが大切です。

おわりに

相場が急落したときほど、投資の原点が問われます。将来に向けて資産を築くために始めた投資ならば、一時の混乱に振り回されることなく、自分の方針を信じて続けることが何よりも重要です。

焦って売らない。積立を止めない。情報に流されない。

これらを守るだけで、将来的な資産形成に大きな違いが生まれます。